医療逼迫していたのか?

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2020年4月 緊急事態宣言時の医療崩壊を防ぐ戦略の説明?

  • 何か違和感?
  • 元となった2020年2月時点で鳥取での資料はだらだら続くことがより鮮明

2020年4月7日に最初の緊急事態宣言を出たとき、医療逼迫して最悪医療崩壊することを避けるためにピークを下げるというのが基本的な考え方が説明されました。これはその時に提示された、皆さんよく御存知の図ですと言いたいところですが、少し違和感がありませんか?

これは2020年4月の資料の元になったと思われる 2月の鳥取県新型コロナウイルス感染症対策本部の資料です[1]。


2020年4月 緊急事態宣言時の医療崩壊を防ぐ戦略の説明

こちらが2020年4月7日の最初の緊急事態宣言時の図です[2]。しかしこれでは2月の鳥取の図と違って、ピークを下げると感染者が減り、トータルとしての感染者も減り、最終的にはゼロコロナが達成できるかのように見えてしまいます。実際そう歪んで解釈してしまった人が多かったのでは無いでしょうか。現実は、検査の問題もあるのでしょうが、陽性者も死者も増えてしまっています。

元の鳥取の図をもう一度見て下さい。こちらでは対策するとだらだら続くし、トータルの感染者は減るかどうか分らないという図になっているように見えないでしょうか。

想像ですが、対策すると感染が減りそれほど長くは続かないように見える図にしないと国民に説明がつかないという判断があって、図が改変されたのでは無いでしょうか?


2009年新型インフルエンザ総括時の資料

  • 対策すると感染がだらだら続くことは分っていた

2010年に行われた2009年新型インフルエンザ総括でピークを下げると「患者発生はだらだら続く可能性あり」という文言も入った資料を作っていました[2]。作成者はコロナの専門者会議にも名を連ねている岡部信彦先生です。この知見を元に鳥取の図が作成されたのだと考えられますが、残念ながら、この対策すればすると新規感染証が長く続くことは国民には周知されなかったように思えます。


日本の重症者数は最大は3000人(Ourworldindata.org より)

  • 日本の重症者数3000人
  • ICU数は1万7000で、コロナピーク時に2割も使わなった

医療逼迫は、人口呼吸器やECMO(体外式膜型人工肺)、ICU(集中治療室)などを利用する重症者数のピークが、予め用意してある医療資源の最大値に近付くかどうかで決まります。実際に最大値に近付いたのでしょうか、検証していきます。

日経新聞によると、2021年5月で厚労省はICU相当病症数が1万7000と公表しています[4]。

一方で日本のICU利用者数の最大値は3000人(Ourworldindata.org より)で2割にも達しませんでした。


日本とスウェーデンの重症者と死者数数推移比較

それでも他の病気もあるのだから、逼迫してたとのではと思うかもしれません。しかしもしそうなら、それは行政や医療側の問題です。スウェーデンと比較します。

第一波において、日本の死者もICU患者もスウェーデンの 1/10 以下でした。スウェーデンは第一波においてロックダウンをせずに批判されましたが、医療崩壊はしませんでした。それなのに何故、日本は 1/10 以下の被害で医療逼迫するのでしょうか?

医師の森田洋之先生の本「人は家畜になっても生き残る道を選ぶのか?」[5]に詳しいのですが、日本は一部の病院にコロナ患者を任せてしまっていました。スウェーデンでは逼迫したら他県に患者を移送したり、逆に医療従事者を移動させたりということが行われていたのですが、日本では機動性が全く無かったことことが書かれています。それが医療逼迫の原因と思われます。

そもそも、呼吸器系疾患で亡くなる方は元から日ごとに500人以上(後述)いるのですから、コロナを5類以下としておけば、医療逼迫は全く起きなかったと考えています。

またグラフを見ると奇妙なことが分ります。スウェーデンは新たな波が来るごとに、だんだんICU利用数が減っていきました。そしてついには発表されなくなりました。

一方で日本は今年の2月の死者が一番多くてICU利用数はそれ程変っていないということになります。実際に ICU の利用が無くても死者が計上されるということが起きており、これは検査で陽性であれば他の死因であったもコロナ死として報告していることが原因と考えています。また ICU 利用も本来、ICU に入れるほどの症状で無い場合も補助金目当てで ICU に入れられていると考えています。

医療逼迫の問題は、検査して陽性であれば人を病人として扱うこと、医療体制に機動性が無いこと、重症で無くてもICUに入れさえすれば補助金が貰えるということにあると考えています。


参考文献

  1. 鳥取県新型コロナウイルス感染症対策本部, “新型コロナウイルス感染症対策本部情報連絡会議情報連絡会議,” 2020/02/25
  2. 厚生労働省, “新型コロナウイルス感染症について(基本的な考え方)”
  3. 厚生労働省, “新型インフルエンザの診療に関する研修,” 2011/11/06
  4. 日本経済新聞, “ICU相当1万7千床 厚労省「人口換算で英仏伊超す」,” 2021/05/07
  5. 森田 洋之, “人は家畜になっても生き残る道を選ぶのか?,” 南日本ヘルスリサーチラボ, 2022/3/1

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ヒトはどのくらい亡くなるのか?

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概算の死者

  • ヒトの寿命がきっかり100年と仮定したら?
  • 年間1000人当り10人、100万人中なら1万人
  • 日ごと100万人あたり30人、日本だと1億人あたり3000人

そもそもヒトは一般的に年間で、または日ごとにどのくらい亡くなるでしょうか? ここから考えてみましょう。

まず答えを確認する前に、概算してみましょう。こういった概算は大変重要だと筆者は考えています。ヒトの寿命は日本だと 80年くらいですが、計算を簡単にするため100年とします。更に計算が簡単になるように、毎年生まれてくるヒトの数は同じで、100歳になったら必ず死ぬと仮定します。そうすると 0〜99歳まで、どの年齢も同じで人口で、100歳になった瞬間亡くなるという世界になります。ヒトの年間死亡率は 1/100、つまり100人に一人亡くなると簡単に計算できます。

もちろん現実世界では世代ごとの人口は違うし、皆同じ歳で亡くなったりしないし、長生きする人も若くして亡くなる方もいます。しかし亡くなる方は圧倒的に高齢者なのでこの概算と大きく違う結果にはなりません。

年間100人中一人亡くなりそうということは、1000人中なら10人。100万人中なら 1万人。日ごとなら100万人中30人ということになります。30かける365が大体1万ということです。1日100万人30人なので、1億人なら3000人。この概算をしっかり把握して世の中で起こっていることを見ていくというのはとても大事なことだと思います。私見ですが、このことを肌感覚として把握できてない方が多いことがコロナ対策禍の元凶の一つの気がしてなりません。理系であったり数学に強い人、情報系の大学の教授も含め全然把握していないのを見てきました。


日本の死者

  • 年間1000人当り11人
  • 日ごと、100万人あたり30人、1億2000万人あたり3000〜4000人

実際の数値としては、日本は1000人中11人くらい、月間100万人当り30人くらい亡くなります。冬はヒトが多く亡くなる時期であり、日ごと100万人当り40人くらいになります。


世界の死者

1000人当り死亡率

2019

2020

増分

日本

11.1

11.1

0

英国

9.0

10.4

1.4

スウェーデン

8.6

9.5

0.9

ブルガリア

15.5

18.0

2.5

大きな被害を出した英国で全死因死者がコロナで増えています。9人の死者が10人かもう少し多くなっています。グラフには載せてませんが、米国も大体同じような数値になっています。筆者は、スウェーデンと比べたら気候が同じ英国での死者が多いのは過剰対応で全死因死者が増えたのだろうと思っています。ただし証拠はありません。違いとして人口密度を上げる人はいますが、根拠が薄いと感じています。ともかく英国では毎年1000人あたり9人亡くなっていたところが、1〜2人死者が増えて 10人か11人になったくらいの出来事です。

世界トップクラスの死者を出したブルガリアは 1000人中15人の死者だったところがコロナで 3人増えて18人になっています。ペルーの方がコロナ死者は多いのですが、ペルーの全死因死者のデータを見付けられてないので、ブルガリアを取り上げています。本筋とは関係ありませんが、元から 15人というのはかなり大きな数値で世界最高で、月に換算すると40人くらいとなり、日本以上に高齢化と人口減少が進んでいることも示しています。

纏めるとヒトは1000人中10人くらいが亡くなります。2020年、コロナで死者が増えたところのうち、多いところでは3人増えます。

日本の被害はやはり少なく、年間1000人中の死者という観点からだと 2019年 11人、2020年 11人と変化ありませんでした。仮定の話ですが日本で1000人中死者が3人増えるとどうなるのでしょうか?

その前に1000人中11人が亡くなることで周りで何が起きているか身の周りの例を考えます。筆者が一番感じるのは、年間で喪中ハガキを2〜3枚貰うということです。これは次のように説明できます。知合いは、友人と知人、その親戚合せて、200〜300人だと仮定すればその内亡くなる方が年間 2〜3人となります。

話を戻しまして、日本で1000人中死者が3人増えると身の周りで何が起こるでしょうか。2〜3枚喪中葉書を貰っている人は、3〜4枚になるかもしれないというくらいです。さて 1000人中 3人というのは、日本dで換算すると何人でしょうか。38万人です。図らずも西浦氏が言っていた 40万人死ぬという数値と近くなってます。ただ西浦氏のいう通り40万人亡くなったとしても、周りでバタバタ人が亡くなるなんてことは起きず、喪中ハガキ年間2〜3枚の人は 1枚増えるかも、くらいのことしか起きません。

ですから筆者は高齢者が亡くなることを止めるために若者の生活や学習環境を破壊してはいけないとずっと訴えてきました。こういった概算を、一般の方だけでなく、理系、数学に強い人、情報系の教授達ですらしなかったことがコロナ対策が過剰になってしまった原因なのでは無いでしょうか。

余談になりますが、人の寿命が一律100年というモデルで考えても、日本の年齢区分人口の概算はできます。人口1億人だとすると、毎年生まれるヒトが100万人となり、各年代、つまり 10代や20代といった年齢区分の人口が1000万人。もちろん実際にはベビーブームや少子化、そもそも高齢者ほど亡くなる確率が高いといった現実があるわけですから、単純にこうはならないのですが、それでもかなり日本の現実に近い概算になっていると思います。是非、自分で確認してみて下さい。

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大規模な祭を開催しても感染者は特に増えない

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徳島の阿波踊りで感染が増えた?

ツイッター上では、コロナ対策やワクチン推進派として有名な小説家兼医師の知念実希人氏が『12~15日、大勢がノーマスクで声を出しながら練り歩いた阿波踊りを行ってしまった徳島県、心配されていた通りに感染爆発』と断言しました。

またクラスターが発生したことを批難する報道もあるようです。阿波踊りが原因で感染が拡大したのか、検証していきます。


四国4県の動きは同じ

四国4県の人口当りの新規陽性者はどの県もほとんど同じ波を描いて推移してきました。8月も同様の動きです。グラフからは8月12〜15日の阿波踊りを契機として徳島だけが感染が増えたという情報を読みとることはできません。

死者も波の高さが違うとはいえ、波が高くなったり低くなったりすのが同じタイミングのところが多くなっています。むしろ8月は徳島の人口あたり死者が一番少なくなっています。

福岡の山笠や、京都の祇園祭でも同様の指摘がSNSや報道であったようです。これらも検証していきましょう。


九州7県の動きも同じ

沖縄を除いた九州7県の動きもやはり同じです。7月1〜15日の福岡での山笠を契機として福岡だけ感染が増えたという情報は読み取れません。

それとも福岡県以外の県でも山笠やってたのでしょうか? 「山笠のあるけん博多たい」がキメ台詞のCMを博多に住んでいた子供のころによく見ていたので、山笠は福岡県特有のものだと思っていたました。

なお山笠の正式名称は博多祇園山笠で、「祇園祭り」は京都発祥で日本中にあります。


近畿7県の動きも同じ

近畿7県の動きもやはり同じです。7月中場が京都の祇園祭りの見所で一番人が集る時期です。祇園祭を契機に京都だけ感染が増えたという情報は読み取れません。

2021年9月ごろ奈良県の荒井知事だけがマンボウを出さずに随分と批難されました。しかし波は御覧の通り同じような推移です。

以上、グラフからは祭を開催した所だけが祭を契機に感染が拡大したという情報は読み取れないということを見てきました。しかしこれでも「今年の夏はどの地域でも祭を開催したから感染が広がったんだ! 感染対策を!」という人達がいますが、真底呆れます。

こういう人達は、どうやったら元の生活に戻れるのか示して下さい。私は常に、検査、マスク、ワクチン、あと行動制限しても感染は抑えられないのだから、元の生活に戻りましょう。高齢者がコロナで亡くなるのは許容するしかない、と言っています。これ以外の解決策は無いのです。

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ワクチンは安全なのか?

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心筋炎患者はワクチン接種後が圧倒的多数

若い人にはメリットは無く、周りのためという理屈も成立たないということを見てきました。それでいて若い人へのデメリットが比べものにならないくらい大きいのが今回のmRNAワクチンです。ワクチン接種後に心筋炎になる率は圧倒的です。

特に10代20代の若い男性が顕著なのですが、厚労省が把握しているワクチン接種後の心筋炎患者は 260人です。一方でコロナ感染後は 3人しか厚労省は把握していません。これでどうしてメリットが上回ると強弁するのでしょうか。


厚労省の心筋炎パンフレットは詐欺

パンフレットにはコロナに感染すると100万人中834人となっています。しかし繰返しになりましが、10代20代での厚労省資料で把握しているのは実数で3人(10月15日の資料で10-39歳で4人)です。10月15日の資料によると入院患者4798人から計算すると100万人あたり834人になりますが、ここで「入院患者」を対象としていることこそがおかしいのです。

10-29歳の男性の陽性者は2021年12月までで33万人、入院率は10%以下なので、100万人あたり834人の心筋炎が起こったとしても推計28人以下にしかなりません。

またこれは若い男性だけの問題でもありません。同様に厚労省の資料に10-29歳女性の新型コロナ「入院患者2949人中1人」の心筋炎をもって「100万人あたり339人」と書いてあります。しかし10-29歳の女性の陽性者は全期間で27万人、入院率は10%以下なので、心筋炎の推計9人となります。女性の推計を加えても10-29歳男女ともワクチン後の心筋炎の方が多いと推計されます。

そもそもワクチンは健康な人に接種するのですから、比較できる桁になっていること自体がワクチン接種事業としとて大いに疑問です。厚労省で把握してる実数で考えると、全世代で、男女ともワクチン接種後の方が心筋炎のリスクが高くなっています。


ファイザーワクチン6ヶ月追跡論文の重症者

  • 新型コロナ重症者を減らしても、他の病気での重症者を増やすことを示唆
接種群
(約2万人)

プラセボ群
(約2万人)

宣伝されてる
有効率
新型コロナ

陽性
(全期間)

131

1034
陽性
(2回目接種7日後から2ヶ月)

12

312

96.2%
重症
(severe)

1

30

96.7%
あらゆる有害事象(病気、副反応含む)
(2回目接種1ヶ月後まで)

総数

6617

3048
重症
(severe)

262

150

生命の危機
(life-threatening)

21

26
全死因死者

15 (6ヶ月以降 +3)
(内コロナ肺炎1)

14
(内コロナ2)
  • 注1: 本論文の目的はワクチンの有効性や安全性評価についてであり、副反応発生率や死亡率について何ら結論を出すものでは無い(だからこそ問題)
  • 注2:「あらゆる有害事象」での「重症」は、日常生活に不工合があり介助や入院が必要。人口呼吸器やICU利用を必ずしも必要としない。

ファイザーがワクチン接種後の6ヶ月追跡論文を2021年7月に出しています[1]。治験として約2万人の接種群と2万人のプラセボ群(非接種群)とを比較しています。ワクチンの発症予防効果も重症化予防効果も90%以上あり、深刻な有害事象もありませんでした、という論文の結論になっています。

しかし論文に付録(Appendix)として掲載しているデータも併せて表にすると、とんでも無いことが分ります。

確かに接種群でコロナで重症化した人は1人とプラセボ群30人より少ないというデータになっています。しかし接種群でコロナ以外で重症化した人は262人となっており、プラセボ群の150人よりも、112人も多くなっており、7割増しです。コロナで重症化しなければ、他のどんな病気で重症化してもよいのでしょうか?

プラセボ群でも有害事象が計上されていることを不思議に思うかもしれませんが、ヒトは生きていれば病気になります。ですからプラセボ群であっても追跡すればワクチンの副反応かもと思える症状が出るヒトは現れます。二重盲検定という方法が前提ですので、治験者にも医師にも接種したものがワクチンなのか生理食塩水なのか分りませんし、症状が出た人にワクチンを接種していたのかかも治験終了まで分りません。

この表をSNSで公表したとき、「コロナの重症化と、ワクチン接種後有害事象の重症化は違う!」と散々批判されました。確かに違うのですが、ワクチン接種後有害事象での重症化は Sever3 といわれるもので、定義は、日常生活に不具合があり介助や入院が必要というものであり、一般の方が考える重症の定義とは齟齬は無いと思います。人口呼吸器やICU利用を必ずしも必要とするものでは確かにありませんが、コロナの重症と定義が違うからといって無視してよいものでしょうか?

また批判として、この論文は有害事象を評価するものでは無い、とも言われました。論文が導き出そうとする答えと違うことをデータから読み取って公表することを、何故批判されるかも分りません。医学論文の作法としては間違っているといわれるのなら、それは医学論文の作法が間違っているのではとしか思えません。


ファイザーワクチン6ヶ月追跡論文の死者

  • ワクチンを接種しても全死因死者数は減らず、むしろ増える可能性を示唆

WBさん作成のものを一部改変

ファイザーワクチン6ヶ月追跡論文の死者に関しても興味深いデータが出ています。まず全体の死者は接種群は15人でプラセボ群は14人と、減っていません。むしろ増えています。これだけなら統計的な誤差に過ぎないといえるのですが、治験終了後、接種群で更に二人増えています。またプラセボ群に接種して 3人の死者が計上されています。

ファイザーワクチン6ヶ月追跡論文からだけでも、ワクチン接種すると死者が増える可能性が高いと言わざるを得ません。


コロナ特有の後遺症といわれているものはインフルにもある

  • 後遺症はオックスフォード大の研究によるとインフルにもある
  • コロナはインフルの多くて2倍程度で、罹患者を考慮するとインフルの方が多い

ワクチン接種した方が重症化するし、死者も増える可能性があるというと「コロナには後遺症もある!」と反論する人が出てきます。

しかし後遺症はインフルエンザにもあり、その頻度は、新型コロナであってもインフルエンザの多くて2倍程度にしか過ぎないという研究があります[2,3]。年間でのインフルエンザの患者数の多さから考えれば、今までもインフルエンザ後に後遺症を患っていた患者はコロナよりも多かったと考えられます。注目されなかったのでしょう。


参考文献

  1. THOMAS, Stephen J., et al. Six Month safety and efficacy of the BNT162b2 Mrna Covid-19 vaccine. MedRxiv, 2021.
  2. ASRIATI, Sindi Qistina. 6-month neurological and psychiatric outcomes in 236 379 survivors of COVID-19: a retrospective cohort study using electronic health records. Jurnal Latihan, 2021, 1.2: 1-12.
  3. TAQUET, Maxime, et al. Incidence, co-occurrence, and evolution of long-COVID features: A 6-month retrospective cohort study of 273,618 survivors of COVID-19. PLoS medicine, 2021, 18.9: e1003773.

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ワクチンは有効なのか?

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政府はワクチンは95%の有効率があり、かつ安全だとしきりに宣伝してきました。本当なのか検証していきます。


子供は接種済み親世代より重症化率低くワクチン不要

まず有効かどうかの議論の前に、必要かどうか? という議論が必要です。何故かこれが忘れさられているような気がしてなりません。

デルタが流行ってたころの重症化率を見ると、40代のワクチン接種後の重症化率は0.47%。その子供世代にあたる10代20代は0.6%と0.2%です。つまりワクチン接種した後の親世代の重症化率よりも子供の重症化率は低いのです。

致死率に至っては、10代20代はワクチン接種しなくても0.00%なのです。

全くワクチンが不要だということが分ります。


オミクロンでは子供の重症化率 0.00〜0.02%

更にオミクロンになって、10代20代の重症化率が0.00%となりました。それなのに射て射てというのは狂気の沙汰としかいいようがありません。


当初からワクチンでの感染予防効果も集団免疫も不明

それでも周りの人のためにと射てと散々宣伝されていたり報道されていたと思います。しかし2020年10月の厚労省の資料を見ても分るように、感染予防効果は当初から不明でかつ集団免疫が達成できるかも不明というのが厚労省の当初からの見解です。このことを知って驚くかもしれませんが、当初からそう言っていたのです。

感染予防効果に関しては途中から「確認されている」と見解を変えたようです[4]。しかし集団免疫に関しては効果不明という見解であり変更されてはいないようです。メディアが曲解した、といって責任逃れするつもりかもしれません。


ワクチンでの感染予防効果はマイナス入り

  • 感染予防効果マイナスが隠し切れなくなり官邸は公報をやめた

ワクチンで感染予防効果があることを官邸は公報していました。しかし 2回接種者がむしろ罹り易くなることが世界中で觀測されていて、日本でも浜松市のデータではそうなっていたので、日本全体での計算方法がおかしいのでは無いかと2021年末からずっとツイッターでは話題でした。接種歴不明の方を未接種者に組込んできた詐欺的計算手法をしているのではとずっと指摘されていました。

厚労省と政府は遂に隠し切れなくなり、2021年4月にこれまでの接種歴不明の方を未接種者に組込んで計算していたことを白状しました。世代によってはマイナス効果になっています。そしてこの後、広報をやめてしまいました。


3回でも何回でも接種すれば有効というのは根本的に間違い

2回接種での感染予防効果が落ちても「3回射てば」「何回でも射てば」と反論してくる人がいるのですが、根本的に間違いです。表は Janeway「免疫生物学」第9版(2019年) からのものですが、「有効なワクチン」の定義として、病気に対する防御能が「数年は続かなければ」ならない、とあります。

こういったワクチンや免疫の基本を無視して推進しているのが現状のワクチン行政なのです。

また定義に当然のように含まれる「安全性」についても多いに疑問であり、別途、解説していきます。


参考文献

  1. 厚労省資料 新型コロナウイルス感染症の”いま”に関する11の知識(リンク切れ)
  2. 厚労省資料 新型コロナウイルス感染症の”いま”に関する11の知識(2022年7月版)
  3. 第48回厚生科学審議会感染症部会 2020/10/9
  4. 新型コロナワクチンQ&A

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日本でのコロナ死者はごく僅か

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呼吸器系疾患で無くなる方は月に1万5000人、日に500人以上

  • 逼迫するわけが無いのに逼迫するのは医療体制の問題
  • コロナは全体の死者数にほぼ影響を及ぼさない

グラフは日本人の主な死因を2009年から月ごとのグラフにしたものです。年間多いときで140万人以上亡くなっており、上のグラフからは毎月、全死因で8万人〜14万人の方がお亡くなりになっていることが分ります。下のグラフ、大まかな死因分類だと、多い順に、癌(3万人)、循環器系疾患(2〜3万人)、呼吸器系疾患(1万5000〜2万人)、老衰(5000〜2万人)となります。

死者の数には季節性があり、全死因死者や、循環器系疾患、呼吸器系疾患が特に顕著なのですが、1月ごろ、つまり冬に多く亡くなって、夏は少なくなるということがよく分ります。呼吸器系疾患で亡くなる方は月に1万5000人以上、日に500人以上です。

一方、新型コロナによる死者は一番多い月で3000人(2021年まで)、6500人(2022年)と、日本人の主な死因に含まれませんが、グラフに表示するようにしました。日で200人(7日平均)程度です。

元から呼吸器系疾患で亡くなる方が、コロナ死が多かったときと比べても 5倍(2021年まで)なのですから、医療体制が逼迫するとすれば、繰返しになりますが、それは医療体制を整える側の問題です。一般の方、特に飲食店を制限して感染を抑えようといのは本末顛倒です。

余談ですが、近年、呼吸器系疾患死者が減り、老衰が増えています。この原因としては、在宅での見取が増え老衰と診断することが増えたこと、また遺族からの訴訟回避のために、呼吸器系疾患の一つである肺炎を老衰と診断することが増えたことなどを聞いています。


2022年2月と3月の死者が高止まり

2020年からのグラフにしてみましょう。2022年2月に全死因死者が増えています。毎年の推移を見れば、例年1月が多くて、2月、3月と減っていくことが分るかと思います(2月減の要因に1月より日数が少ないこともあります)。この原因を見ていくと、コロナ死者とカウントされた人が2月3月は多かったということもありますが、それよりも季節性の要因が多い筈の心疾患、呼吸器系疾患、老衰が例年と違って 2月になっても3月になっても減ってないことが分るかと思います。

この理由としてワクチン3回目接種を筆者は強く疑っています。


若者はコロナ対策禍での自殺の増加の方が大問題

  • コロナ前から呼吸器系疾患で月に10人前後亡くなっていた

次に10代20代に絞ってグラフを出すと共に、10代20代では死因トップの自殺も表示するようにしてみます。

一番上のグラフで、2020年になって極端に若者の全死因死者(紺色)が増えたことが分ります。それまでは少子化の影響で死者は減る傾向だったのにも関わらず、です。原因は死因の半数を占める自殺(黒色)が増えたことです。これは確実に過剰なコロナ対策の所為でしょう。

2番目のグラフで、自殺は他の死因に比べ圧倒的に多いことが分ります。2021年後半に少し落ちてきたかと思いましたが、2022年になっても、また少し上がり高止まりしたままです。

そして 3番目のグラフは自殺を除いた死因のグラフです。呼吸器系疾患で亡くなる方は 10代20代であっても元から僅かにいて、月10人前後というところでした。コロナが流行したからといって、呼吸器系疾患とコロナの死者を併せたものが特別増えたということもありません。

新型コロナ感染症で若者の死者は増えなかったけれども、コロナ対策で若者の死者が増えたことは明らかだと思います。


若い女性のコロナ対策禍での自殺の増加は更に問題

次に女性に絞ってグラフを見ていきます。男性より新型コロナ死者が少なくて、自殺が急上昇していることが分ると思います。

新型コロナ感染症で若者の死者は増えなかったけれども、コロナ対策で若者の死者、特に女性で増えたことは明らかだと思います。

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マスク効果有りRCTメタ解析論文は酷い切り貼り

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図中の上の表二つは、2020年に出たマスクに効果は無いとするRCTメタ解析論文、Xiao さんら 2020年の論文[1]から取り出したもので、「A. マスクのみ」と「B. マスクと手洗い」のメタ解析結果が書いてあります。

「A. マスクのみ」の論文に複数の論文が並べられてあり、その Risk Ratio (RR) が 1未満であれば、マスクが有効であることを示し、1より大きければマスクはむしろ逆効果を示します。ただし95%CI(信頼区間)も書いていますが、これが 1を跨いでいると、有意とはいえないということになります。

例えば一行目、Aiello2010年の論文の結果はマスクの効果は 2.34 で計算ではむしろ逆効果という結果が出ています。しかし信頼区間は 0.56-9.72 と 1を跨いでますので、逆効果という結果は有意では無い、つまり結論としてはどちらともいえない、となります。

最終的な結論としては、最後の行 RR が 0.78 でマスクに 22% の効果ありを示したものの、95%信頼区間では有意とは示せませんでした。

一方で、下の表はマスク効果有りのRCTメタ解析論文 Chen2022[2]から取ってきたものですが、まず RR1 未満の論文しか参照しておらず、Xiao2020 の論文で RR が 1より大きかったものは排除したようだということが分ります。

Cowling2008[3] の論文の値が Xiao2020 と Chen2022 とで違いますが、全体の結果では無く36時間以降だけを抽出した結果を Chen2022 で参照したようです。こんな抜出し方ををしてよいのでしょうか?

Larson2010[4] の論文は本来、 Xiao2020 では 「B. マスクと手洗い」に組込まれているように消毒液やマスクを使ったときとそうでないときを比較する論文でした。しかし論文には無い「消毒液だけ」と「消毒液+マスク」を比較した値を用いたようです。その比較なら違いはマスクしか無いから、マスクの有効性を示す値と判断したのでしょうか。

Chen2022 に組込まれている MacIntyre2015[5] は Xiao2020 には組込まれていません。これは MacIntyre2015 が N95 マスクに対して布マスクやマスク無しはどれだけ効果があるか(無いか)を比較する論文だからです。論文の結果としては N95 マスクは布マスクやマスクに対して有効であったというものです。ただし布マスクはマスク無し以上に逆効果でした。その論文のN95マスクの有効性だけを取出して Chen2022 に組込んだのでしょう。

以上、こんな恣意的な抜出し方をして解析すればどんな結果でも好きに作れてしまいます。RCTメタ解析論文と銘打っては駄目でしょう。

筆者の結論として「マスクが有効だとするメタ解析RCT論文はありません」となります。

以下、余談です。


参考文献

  1. XIAO, Jingyi, et al. Nonpharmaceutical measures for pandemic influenza in nonhealthcare settings—personal protective and environmental measures. Emerging infectious diseases, 2020, 26.5: 967.
  2. CHEN, Yiming, et al. Associations between wearing masks and respiratory viral infections: a meta-analysis and systematic review. Frontiers in public health, 2022, 1015.
  3. COWLING, Benjamin J., et al. Preliminary findings of a randomized trial of non-pharmaceutical interventions to prevent influenza transmission in households. PloS one, 2008, 3.5: e2101.
  4. LARSON, Elaine L., et al. Impact of non-pharmaceutical interventions on URIs and influenza in crowded, urban households. Public health reports, 2010, 125.2: 178-191.
  5. MACINTYRE, C. Raina, et al. A cluster randomised trial of cloth masks compared with medical masks in healthcare workers. BMJ open, 2015, 5.4: e006577.

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スウェーデンはロックダウン・マスク無しで全体死者増加せず

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スウェーデンでは2020年4月5月に確かにパンデミックがあったが、ロックダウンやマスクはしなかった

スウェーデンはロックダウンしないことで世界中から批難されましたが、その結果大変なことが起きたのでしょうか。またマスクもエビデンスが無いとしてしませんでした。日本との比較も混じえながらグラフを見ていきます。

グラフの赤い線が100万人当りの新型コロナの死者数を示しています。確かに2020年の4月と5月のスウェーデンの死者は日本に比べると膨大な数となっています。

青い線は他の死因での死者も含めた全死因死者を示しています。この線もやはり例年よりも高くなっています。水色で塗った領域は2015年から2019年までの同じ時期の最大と最小の範囲を示しており、この領域よりも青い線が高い位置にあると例年より死者が多かったことを示します。特に水色の領域の上に白い空白部分が見えて、更にその上に青い線があるところは、例年より非常に死者が多かったということを示しています。この観点から見ても2020年4月5月のスウェーデンの死者は多かったこといえるでしょう。

しかしその後は、ほぼ水色の領域の下に青い線が見えます。これは例年の死者の最低値付近かそれ以下で推移していたことを示します。

2020年11月と12月には第2波が来て、新型コロナの死者が増え、それに伴い全死因死者が例年より増えていることが分ります。しかしやはりその後は例年より低い水準で全死因死者が推移しています。


2015年からの視点: 2020年4月5月以外は平年並みかそれ以下

次に開始点を2015年からとしてグラフを見てみます。やはりスウェーデンの2020年4月と5月の全死因死者は多いといえるでしょう。しかし11月と12月の死者に関していえば同程度となっている箇所が2018年以前にもあります。一般的に冬は寒さや感染症などの影響で人が多く亡くなります。2020年の11月と12月の死者は、時期的には例年より2ヶ月ほど早まっていますが、2018年以前の冬と同程度であったといえるでしょう。

一方で日本は新型コロナが発生した2020年の全死因死者は例年より少なくなりました。年々死者が増加していた中で特異な出来事だったといえるでしょう。しかし逆に次の年の2021年は死者が例年以上になってしまいました。

よくよく考えれば新型コロナによって死者が増えるということはあり得ません。これはヒトの死亡率が100%だからです。新型コロナによって引き起こされるのは一時期に死者が集中するという現象です。

スウェーデンは毎年1月から3月ごろの死者が多いのですが、2019年と、2020年の新型コロナ直前の1月2月は暖冬の影響で亡くなる方が少なかったのです。2020年の新型コロナ死者の多さはその影響もあったと推定している論文も発表されています。執筆者はスウェーデン人の研究者だけでは無くノルウェー人の研究者も含まれています。


1980年からの視点: ヒトは冬に多くなくなるというのがよく分かる

更に1980年からの死者推移を見てみます。冬に人が多く亡くなるというのがよく分ります。データは国連からと2000年以降はヨーロッパを中心とした死者推移データベースから取得しています。(ところどころ抜けているのはデータに抜けがあるためです。) 1989年から1990年代にも新型コロナ並みの死者が出ていることが分ります。実際、スウェーデンの統計局はその頃にインフルエンザで大量の死者が出ており、新型コロナ第一波の死者よりも全死因でみると多かったと述べています。


1980年からの視点: スウェーデンと日本を比較

改めてスウェーデンと日本を比較します。スウェーデンの場合は、100万人あたり日ごとの死者が、1980年には30〜40人だったのが20〜30人になり、新型コロナで一時的に40人になりました。一方で日本は日に15〜20人だった死者が高齢化の影響で今では30〜40人です。新型コロナの被害をほとんど受けなくても死者がどんどん増えている状態です。国として先行きが厳しいのはどちらでしょう。(なお日本で一ヶ所だけ突出して高いところは、東日本大震災のあった2011年3月です。)


200年間の視点: スウェーデン

  • 100年前のスペイン風邪には遠く及ばず
  • 小規模パンデミックに遭ったが大規模インフォデミックは防いだ

スウェーデンには死亡者数や死亡率データが200年分近くあります。それを見れば、今回のパンデミックは100年前のスペイン風邪には遠く及ばず、1968年の香港風邪や1988年の北京風邪程度であったことが分ります。流行が収まった後、むしろ死者が減っているところもそっくりです。そのときもロックダウンしないと人が沢山死ぬと騷いだのでしょうか?

スウェーデンは、ロックダウンをしないマスクもしないという緩やかな対策で、一時的に死者は集中したものの、生活に制限は少なく、2年を通してみれば死者数は例年と変りません。2022年2月には対策の推奨がほぼ無くなり、入国の制限も4月には一切無くなりました。日本人も、PCR陰性証明もワクチンパスポートも必要とせず、入国できます。スウェーデンと日本、どちらの対策が優れていたのか、将来どうなるのか、考えてみて下さい。


参考文献

  1. Sweden’s two corona months are not more deadly than the flu of the 90s – but that does not mean that everything is normal
  2. JUUL, Frederik E., et al. Mortality in Norway and Sweden during the COVID-19 pandemic. Scandinavian Journal of Public Health, 2021, 14034948211047137.

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ワクチン接種しなかった国の方が被害は少ない

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アフリカは接種率が低いので感染が広がらない

  • 検査も少ないのだろうが、だからこそ、コロナ禍は起きない

コロナパンデミック開始当初、アフリカは衛生状態が悪く大きな被害が出るのでは無いかと懸念する報道がありました。しかし在宅ケア医の萬田緑平医師はそうはならないだろうと2020年5月には予想しており、実際、大きな被害は出ませんでした。

またワクチンが出始めたころ、アフリカなど発展途上国へのワクチン供給が課題だという報道もありましたが、ワクチン接種していないところほど酷い結果にはなっていないというデータがあります。

グラフは、横軸が100人あたりの1〜3回目を合せた接種数となっており、ほとんどのアフリカの国は非常に低い接種率となっています。それと同時に陽性者者も死者も少なくなっています。

著者WEBサイト上では時間を遡ったり進めたりできるようになっています、このグラフを時系列で見てみるともっとよく分るのですが、陽性者が多くなったり少なくなったり激しく上下する国は右側に片寄っています。これはワクチン接種者が多い方が陽性者が急激に多くなったり急激に減ったりしていることを示しています。

「アフリカはワクチン接種が少なくてコロナ被害が少ない」と書くと「検査が少ないからだ」と批判されることがあります。これは事実なのでしょうが、だからこそ、検査しなければコロナ禍はおきないのです。


収入が低い国ほどコロナ死者が少ない

  • 発展途上国にワクチン融通は不要というか迷惑

ワクチンが出始めたころ、発展途上国での普及が問題だと報道されました。しかしデータを見る限り、発展途上国にワクチン融通は不要というかむしろ迷惑です。

国民の収入が比較的少ない国の方が余りワクチンを接種していなくて、同時にコロナ被害が少ないというデータがあります。収入の高い国、中の上、中の下、低い国とで新規陽性者、死者、ワクチン接種率と並べるとこの順番になります。

アフリカにせよ、低収入の国にせよ、「ワクチン接種が少なくてコロナ被害が少ない」と書くと「検査が少ないからだ」と批判されることがあります。でも、だからこそ、なのです。検査しなければコロナ禍は起きないのです。


萬田緑平先生の予言

最後に2020年5月、まだ最初の緊急自体宣言中の萬田先生の予言を載せておきます。まさにこの通りになりました。

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